日本のメディアリテラシーの弱点と山口真一准教授の提言 - 生成AIから汎用人工知能への道のり

AGIへの道のりと社会変化研究所　代表　花亀友鳥

団塊の世代からZ世代まで、平和な日本での生活がデジタル警戒感の希薄化につながっている可能性を考察します

団塊の世代からZ世代へと、それぞれの世代がデジタル技術とどのように関わってきたかを考えると、今のスマホの普及状態に至るまで、非常に急速に時代が変わってきたと感じます。

また、今では、電車に乗ってもスマホに見入っている人はかなりいます。しかし、団塊の世代が老化し、団塊ジュニア、Z世代、それ以後の世代の周りは、平和な日本が当たり前のように過ぎて行っています

しかし入ってくる情報が正しいかどうか、確かめるという人は何人いるでしょうか

日本で、「アテンション・エコノミー」の概念を理解している人はどのくらいいるのでしょうか

アテンション・エコノミーとは、人々の注目や関心が経済的価値を持ち、それ自体の重要性が高まるという概念のことです

それは、注目を引く記事や動画を投稿すれば、収益を得ることが出来るということに繋がります　更にそれは、虚偽の情報や自己利益のためのレッテル、フェイク（偽物）のニュース・写真・動画等を生む要因となります

これから生成AIが自由に使えるようになり、正しくない情報もより多く溢れてくる時代となると考えられます。日本のメディアリテラシーが心配になります

令和五年版　総務省「情報通信白書」【新時代に求められる強靱・健全なデータ流通社会の実現に向けて】では、「メディアリテラシーが高いほど偽・誤情報と気づく傾向にあり、また、メディアリテラシーが高いほど偽情報や誤情報を拡散しにくい傾向にあるという結果が出ている」と書かれています

内部リンク　　　

Copilot で 偽・誤情報でないかを調べる　ファクト調査　

国際大学の山口真一准教授は　これらの問題について、日本、米国、韓国の３か国調査を読売新聞と共同して行い、日本のデジタル空間の現状を分析しました

その結果、日本は受け取った情報を別のソースで確認する検証行動をすることが少ない　またアテンションエコノミーなどの概念を理解している割合も低い　ということが明らかになっています

そして今後の日本へ提言として、デジタル空間の成り立ちについての教育の充実、ファクトチェック（情報の正確性・妥当性を検証する行為）の強化、ＡＩが作ったコンテンツの表示義務化などを提言しています